お金・住宅ローン

年収から住宅ローンの返済比率(返済額)を計算するのは間違い

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電卓とお金

住宅ローンは「年収の25%が目安」ということが雑誌や本によく書かれています。これを私も信じていまして、少し失敗したのを感じています。

この目安は私が中古マンションを購入した時には役に立ちませんでした。その理由は、それぞれの働き方や会社、家族の数、生活費などが異なることがわかったからです。

子供がいる・いない、いる場合は何人いるか?、仕事は会社員か自営業か?、これらによっても大きく変わってきます。

会社員の場合はまだわかりやすいのですが、自営業の場合は特に年収から計算するのは間違っています

住宅ローンの返済額(返済比率)はどう割り出せば良いのでしょうか?反省点や具体的な計算方法もあわせてご紹介します。

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返済比率は家庭によって大きく異なる

住宅ローン返済が大変な図

返済比率とは、年収から住宅ローンの年間返済額を割り出した比率のことです。

基本的には以下のように割り出せます。

  • 返済比率(返済額)=年間支払額÷年収(税込)×100

平均では20%ぐらいだそうですが、世の中には30%の人も10%の人もいます。

この計算方法は大きな目安であり、それぞれの家族構成や仕事も異なるので、本当に住宅ローンの返済可能額を出そうとすれば、より細かく見ていく必要があるります。

そうしないと住宅ローン負担が増大し、質素な生活となってしまうのです。

例えば会社員の年金や健康保険料、税金(住民税)などは、毎月一定の額で給料明細書から引かれているのでわかりやすいのですが、自営業の場合はそれらを自らやりとりする上に、税金や国民健康保険料が高かったりと大きく異なります。

その他、子供がいるのかいないのか?、またいる場合は何人なのか?、今後増えるのか?、教育はどう考えているのか?、公立か私立か?によっても使える金額が大きく変わってくるのです。

以上の例から見ても年収から住宅ローンの返済額を求めるというのは間違っているのがわかるかと思います。

 

返済可能額を割り出す方法

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では住宅ローンの返済可能額というのはどのように計算すれば良いのでしょうか?

それは年収だけで計算するのではなく、年収から所得税や住民税、保険料などを差し引いた額をみる必要があります。

さらに、食費や光熱費、子供がいる場合は教育費などの出費を先に差し引くことが重要なのです。

こうすることで、最後に残るのが何も使わないお金となり、それが住宅ローンの返済に使える金額となってきます。

  • 住宅ローン返済可能額=年収-(所得税・住民税・社会保険料)-(食費・光熱費)-(教育費・衣服費・交際費)

このように計算することで余裕をもった返済額を割り出せることになります。

この算出方法だと、この額が我が家で毎年返済できる金額ですとはっきりということができるので、より具体的に返済額を決めることができるのです。

 

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まとめ・感想

住宅ローンを組む時は、ローンの返済額を引いた残額が生活費になるのではなく、先に生活費を差し引いてからローン返済額を割り出すことで、毎月余裕のある返済ができるようになります。

なぜこのようなことを言うのかというと、住宅ローンの支払いの為に生活をしているということにならないためです。

年収だけで計算してしまうと、その時は抽象的だったのが、いざローンを組むと現実は結構大変だということが多いのです。

マンション購入までは可能だったことができなくなっていることに気がつきます

例えばどこかに旅行に行ったり、日帰りで遊びに行ったり、衣服を買わなくなったりということが現実に起こってくるのです(体験談)。

住宅ローンの返済額については結構カツカツで、私自身が多少失敗しているのを感じています。毎月の生活費に余裕がないのです。

ではどこが間違ったのかを調べてみると、年収のみで計算していたということがわかり、今回書いてみました。

余裕のあるローン返済ができる方が、人生をより豊かに楽しむことができます。ぜひこの方法で細かく表に出し割り出してみてください。

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